はじめに
今回の「３分間で分かるデータマネジメント」ブログのテーマは「データ統合と相互運用性」です。DMBOK2では新しい知識領域として追加されており、その背景にはデータ駆動型経営へ転換するために、構造化/非構造化データを問わず様々な種類のデータを統合し、そこから価値を引き出すことが重視されている状況があるようです。
はじめに
今回のテーマはデータガバナンスです。
最近よく聞くお悩みとして「顧客データを活用したいが、個人情報保護の観点で見たときに大丈夫か？」という話がありますが、個人情報に限らずデータの取り扱いに関する規制と世間の目は厳しくなっています。また、「AIを導入したいが、そもそも使えるデータがない」等の話もよく聞きます。日常の業務において活用を意識せずにデータを取り扱っていた結果、活用に堪えないデータばかりが蓄積されている（あるいはそもそも物理的に削除している）という状況に陥っているようです。
はじめに
2018年5月に欧州でGDPRが施行されたことに伴い、個人データの法的保護を強化する動きが世界的に広がっています。日本も例外ではなく、個人情報保護法の改正検討がリアルタイムで行われています。しかし、最近では「法律や規制を守るだけでは足りない」という声が大きくなっています。例えば、リクナビの「内定辞退率」の一件では、予測結果を購入した企業は「個人情報保護を軽視している」として、その倫理観を厳しく問われています。これからの時代、データを倫理的に取り扱うことが求められるのは間違いないでしょう。
本稿ではデータを取り扱う際の倫理についてわかりやすく解説していきます。
はじめに
以前弊社では「データ活用企画の進め方」と題して、情報要求の引き出し方（トップダウン・ボトムアップ双方）を体感頂く教育セミナを開催していましたが、受講者のアンケートには「データ活用の指標をどう設定すべきか知りたい」という、より具体的な要件に直結する要望が多く書かれていたと記憶しています。
そこで、本記事では以下の手順で企業におけるデータ活用の指標を導き出す試行を行ないます。
はじめに
前回のブログではグラフデータベース（以下、グラフDB）が年々注目を集めいている理由について紹介しました。今回は、Web上に公開されているグラフDBの導入事例の中から約150件を調査し、導入ケースのトップ5をご紹介します。
はじめに
NoSQLの１つに分類されるグラフデータベース（以下、グラフDB）ですが、同じNoSQLに分類されるドキュメント型、キーバリュー型、ワイドカラム型などのデータベースに比べ国内の導入事例が少ないように思います。
一方、海外ではグラフDBの人気が年々高まっています。
はじめに
前回の記事ではデータマネジメントの資格「CDMP」についてご紹介しました。無料配布の弊社オリジナル問題も好評いただき、データマネジメントの資格に関心を持っている方が多くいらっしゃることを実感しました。（前回の記事を読む）
今回は、5つあるCDMP試験のうち、『データマネジメント基礎試験（Data Management Fundamentals Exam）』を筆者が実際に試験を受けた際の勉強方法を紹介するとともに、その感想をお伝えします。CDMPの受験を検討されている方のご参考になれば幸いです。
はじめに
データマネジメント業務に係わる多くの方がDMBOKをお読みになったことがあるかと思います。DMBOKはデータマネジメントに関するあらゆる領域について体系的に書かれた良書です。しかし、多忙なビジネスパーソンにとって全672ページというボリュームは、手軽に読める量ではありません。
そこで、DMBOKの内容について効率的に理解する良い方法はないか模索していたところ、CDMPというデータマネジメントに関する資格があることをEDW2019に参加した際に知りました。
はじめに
EDW2019にて、某大手投資銀行がサービス(機能)ごとにアプリケーションを作り、それを組み合わせてシステムを作成するマイクロサービスアーキテクチャ実現のための取り組みについて事例を発表していました。その際、日本ではあまり聞いたことがないワードが使われていました。それは、ポリグロット・パーシステンス(polyglot persistence)とマルチモデルデータベース（Multi Model Database）です。これら２つのワードは優れたマイクロサービス型システムを構築する上で重要なコンセプトです。マイクロサービスが今後のスタンダードになることを想定し、これら２つのワードが日本でもっと認知され、皆様がシステム構造を検討する際の参考となるようにご紹介します。
はじめに
前回はGDPRが適用になる場合とGDPR最新動向についてご紹介いたしました。
今回はGDPR特有の権利とその対策についてご紹介いたします。
GDPRではデータ主体に認められている権利が全部で8つあります。その中には日本の個人情報保護法でも認められているものと認められていないGDPR特有のものがあります。今回はGDPR特有の権利の中から「忘れられる権利」、「データポータビリティの権利」、「異議を述べる権利」の3つについてご紹介します。GDPR特有の権利についてご理解いただき、今後のお取り組みの参考にしていただければ幸いです。