3分でわかるデータマネジメント【データアーキテクチャ】

はじめに

社内に存在する膨大な量のデータを管理・活用する際の指針となるのが今回紹介する「データアーキテクチャ」です。データマネジメントを行う企業は、まずデータアーキテクチャを設計し、それを実現するために計画的な取り組みを続けていく必要があります。

本記事ではデータアーキテクチャについて、DMBOK2の内容を参考に簡単にまとめていきます。ぜひ本記事を参考に、データに関する取り組みが、将来像を見据えて効率的に行われているかについて振り返っていただければと思います。

想定読者層

今回想定している読者層は以下です。

データアーキテクチャについてかいつまんで知りたい方
デジタル化に取り組む上で、データアーキテクチャの意義を理解したい方

データアーキテクチャとは？

DMBOK2ではデータアーキテクチャを、「企業の（組織構造に関係なく）データニーズを明確にし、ニーズに合うマスターとなる青写真を設計し、維持する。マスターとなる青写真を使ってデータ統合を手引きし、データ資産をコントロールし、ビジネス戦略に合わせてデータへの投資を行う。」と定義しています。

要するにデータアーキテクチャとは、
将来的に、どういったデータをどのように取得・管理・活用するかの青写真です。

なぜアーキテクチャを設計するのか？

データから得られる価値を高めるためです。データアーキテクチャを設計し、その実現に向かって取り組むことによって、企業全体で一貫したデータの統合・標準化が可能になります。また、データアーキテクチャ設計の過程で企業の中のデータが可視化され、データへの理解が促進されます。その結果、データの活用や、データに関するコスト・リスクの削減を進めることができるようになります。

データアーキテクチャ設計の成果物

繰り返しになりますが、データアーキテクチャは「どういったデータをどのように取得・管理・活用するかの青写真」です。すなわち、「どういったデータがあるか」「どのように取得・管理・活用するか」をドキュメントとして表す必要があります。そのため、データアーキテクチャ設計においては以下の2つを作成する必要があります。

１．エンタープライズデータモデル

企業全体でどんなデータが存在するかを示すドキュメントです。データの標準的な名称や定義が記述されます。また、データを保持しているシステム・業務や、データ同士の関係性も示されます。

エンタープライズデータモデル例(エンティティ名は省略してある)

２．データフロー図

データの発信元、格納場所、使用場所を表すドキュメントです。データの登録、参照、更新、削除（いわゆるCRUD）が企業内のシステムや業務プロセスのどこで行われるかを図示します。

データフロー図例

データアーキテクチャに関わる活動

データアーキテクチャ設計～実現までの取り組みは、以下のような流れで進行します。

システムの設計ドキュメントを収集し、必要に応じて更新する
既存のシステムに関するドキュメントを集めます。（データモデルやデータフロー図が整備されていなかったとしても、テーブル定義書等のドキュメントはあるはずです。）同時に、集めたドキュメントの内容が正確かどうか、内容にヌケモレがないかを確認します。必要に応じて内容を更新します。

業務ニーズをもとに、データ要件を抽出する
業務ニーズを把握し、企業にこれからどんなデータが必要になるかを洗い出します。外部/内部環境の変化に伴って必要なデータも変化します。データアーキテクチャを設計する際には、既存のデータについてだけでなく将来必要なデータについても考える必要があります。1と並行して行っていきましょう。

データアーキテクチャを設計し、実現に向けたロードマップを作成する
収集したドキュメントをもとにエンタープライズデータモデルやデータフロー図を書いて、データアーキテクチャを設計します。そして、データアーキテクチャ実現に向け、業務ニーズや、企業の外部環境、社内で使えるリソースを考慮しながら、3~5年先までを見越したロードマップを立てます。

データアーキテクチャ実現のために個別プロジェクトに対して要件を伝え、管理する
データアーキテクチャを実現するためには、個別のシステム開発プロジェクトに対して働きかけていく必要があります。システム開発プロジェクトが立ち上がる際には、必ずデータ取得元やデータ品質等、データに関する要件を伝えます。そして、要件が最大限守られるように管理します。

以上のようにしてデータアーキテクチャに関わる活動は進行していきます。

おわりに

本記事が、データマネジメントを行おうとする企業のみなさまの参考になれば幸いです。ただし「言うは易く行うは難し」です。社内のドキュメントを収集し、データアーキテクチャを設計し、事業戦略等も勘案したロードマップを作成する作業には高度な知識と多くの工数が必要です。もし、それらについてお困りでしたら、弊社にいつでもご相談ください。

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